逆SEOとは

逆SEO（ぎゃくエスイーオー）とは、特定のサイトの検索順位を下げるための技術的な取り組みです。 通常のSEOは、特定のサイトの検索順位を「上げる」ことを目的としますが、逆SEO対策では順位を「下げる」ことがゴールとなります。 下げる対象となるのは、各種の悪徳サイトです。 例えば、誹謗中傷や個人情報などが書かれたSNS、 差別や偏見を助長する「ヘイトサイト」、 公式サイトを丸ごと盗用して無関係な詐欺行為へと誘導する「成りすましサイト（フェイクサイト）」などです。 これらのサイトが、大勢の人の目につかないようにします。 個人のプライバシーや名誉を守るための自衛策であり、企業にとってもネット時代における重要な広報業務の一つになっています。

インターネット上で誹謗中傷されたときは、 本来であれば、速やかにサイトやページが削除されるのがベストでしょう。 重大な名誉毀損やプライバシー侵害に該当するような画像等も、「即削除」が望ましいことは言うまでもありません。

削除依頼に応じないサイト

しかし、実際には、削除依頼に応じないサイト管理者が多いのが現実です。 とくに海外で運営されているSNSは、被害者の要請を無視することが多々あります。 国内サイトであっても、企業や著名人に対する中傷は「言論の自由」などの理由で削除を拒否されがちです。

削除が難しいとき

削除できない場合に、その次善策として中傷サイトをなるべく目立たないようにする対策が、逆SEOです。 逆SEOでネガティブなサイトの検索順位を大きく下げることができれば、風評被害の拡散を食い止めることにつながります。

検索結果の「質」を向上させる

逆SEOでは、悪質なデマや中傷、個人情報の暴露などの低俗なコンテンツを１、２ページ目から排除していいきます。 社名検索や名前検索の上位を、知性・理性・感性に働きかけるプロダクティブな内容で埋めていき、検索結果の「質」を向上させます。 企業にとっては、レピュテーションやブランド力の改善につながります。

多様性の創造

近年の逆SEOにおいて、重要性が高まっているのが、対策用サイトの「多様性」の確保です。 Google等の検索エンジンは長年にわたり、「量の重視」から「質の重視」への転換を進めてきました。 最近は、この「質」をめぐる価値基準が多様化し、結果として、検索ランキングにもユーザーの多様なニーズにこたえるための「バランス」が求められるようになっています。 つまり、似たようなコンテンツやサイトを大量につくっても、それらで１ページ目を埋め尽くすのは困難になっています。 大事なのは、「唯一無二の存在意義」を持った高品質コンテンツを、一つ一つ創造してくことです。

逆SEO対策では通常、まず複数のWEBサイト・WEBページ等を作成します。 コンテンツ（内容）は多岐にわたりますが、いずれも検索ワードと関連性が高いものが基本となります。 そのうえで、作成した各ページに対してSEO対策を施し、検索結果の上位に表示させます。 結果として、誹謗中傷サイトの順位を押し下げていきます。

存在意義が大きいサイトを

上述の通り、逆SEOで複数のページを上位表示させるためには、 それぞれのページが独自固有の「価値」を持っていなければなりません。 価値のないページは、Google等の検索エンジンから評価されないからです。 例えば、一般の検索ユーザーの疑問にこたえたり、利便性を向上させたり、何らかの「役に立つ」コンテンツを提供する必要があります。 しかも、他のサイトにない独自性が求められます。

検索コミュニティの貢献度

つまり、それぞれのサイトが、検索コミュニティに対して貢献しなければならないということです。 多数の検索ユーザーの知的ニーズにこたえ、しっかりと熟読されるWEBページは、おのずから順位が上昇していきます。

「Entity（エンティティ）」の評価を高める

また、現在のGooge等のアルゴリズムは、 「Entity」（情報発信主体）の信頼度を重視しています。 SEOや逆SEO対策を行う際にも、「Entity」自体の評価を高めることが重要になります。 有益なコンテンツを発信し、長時間の閲覧時間を確保することで、その発信元のEntityに対する検索エンジンからの信頼度が高まります。 これが、誹謗中傷対策の面でも大きな効果を発揮します。

メンション（言及）や参照元

また、検索エンジンからの評価が高いサイトから、 「Entity」がメンション（言及）されたり、参照元として明記されることも、検索対策として効果的です。 これは、Google創業者であるラリー・ペイジ氏とセルゲイ・ブリン氏が大学院時代に検索エンジン開発に着手したときのベースとなるコンセプトでもありました。 ヤラセのリンクやお金で不当に買い取ったような不自然なリンクでなく、社会的な存在意義の高い組織・個人から「有意義な情報源」として明示されることが、そのサイトの信頼度の向上につながる、ということです。 この「信頼度」という考え方は、現在も、各検索エンジンの評価基準の一つとして取り入れられています。

中傷サイトの順位が下がった後は？

逆SEO対策によって誹謗中傷サイトの検索順位がいったん下がっても、順位が再び浮上してしまっては元も子もありません。 再上昇を防ぐためには、耐久性・持続性の高い対策サイトを作っておく必要があります。 優れた内容のコンテンツを仕上げておけば、対策終了後も長期にわたって順位を安定させることが可能となります。 すなわち、効果の持続性の面においても、コンテンツのクオリティーの高さが決定打になる、ということです。

AIの文章は極めて軟弱

コンテンツが貧弱だったり、ネットユーザーから満足を得られなかったりすると、時間の経過とともにSEO効果が薄れていってしまいます。また、チャットGPT（ChatGPT）などのAIが自動生成したような文章も、日数が経過すると順位が下がる場合が多いです。その理由は、AIが書く文章には、独自性が全くないからです。誰でも簡単に出力できるコンテンツなので、価値もありません。

一般的な情報サイトとの差別化

誰もが利用するような一般的な情報サイトとの差別化も大事です。 例えばWikipediaには、当たり障りのないことしか記載されません。 「実体験」や「評価・感想」にまで踏み込んだコンテンツを作ることで、存在意義が高まり、長期間にわたって検索上位にとどまることが可能となります。

削除まで日数がかかる場合

逆SEOは、中傷サイトの削除に時間がかかりそうなときの「応急措置」としても有効です。

「法的解決まで待てない」

SNS、掲示板、ブログの記事の削除は、警察や弁護士などの力を借りたとしても、相当の日数がかかる場合が多いです。 とくに裁判で争うことになった場合には長い年月がかかります。 削除に至るまでに、風評被害が拡大し続けてしまうことになりかねません。

まず検索１ページ目から排除

削除要請の準備や手続きをしている間は、とりあえず、逆SEOによって誹謗中傷サイトの順位を押し下げていくことが望ましいといえます。中傷サイトを３、４ページ目以降に後退させ、その間に削除の手続きを進めれば、中傷によるダメージを減らすことができます。

レピュテーション対策として

法人の逆SEOの場合、中傷サイトが最終的に削除されたとしても、それまでの逆SEOが無意味になるわけではありません。 逆SEOの一環として作成されたサイト群は、 将来にわたってレピュテーション対策や広報活動としての効果が期待できます。 新たに中傷サイトが出現した場合の予防にもなります。

自分の名前の検索結果

初対面の人と面談・商談をするとき、 その人の名前を事前にネットで検索するのは、 今や当たり前の行為です。 その人のプロフィール等を把握し、 世間での悪評や炎上歴がないか等をチェックすることは、 最低限のリスクマネジメントです。

就活・転職

こうした「名前検索」は、 例えば企業の採用担当者であれば必ず行っていることであり、 就活中の学生や転職希望のビジネスパーソンにとっても極めて重要です。

エゴサーチは当たり前

ネットには嘘やデマも多いですが、 事実でなくても、書かれているだけでイメージ的にマイナスになります。 一般個人も定期的にエゴサーチを行い、 不愉快な内容が上位に出てきたら逆SEO対策を検討する時代になっているということです。

個人情報の範囲

過去の「破産」や「逮捕」も

個人が削除を進める際に、 焦点の一つになるのが個人の「プライバシー」の範囲です。 プライバシー保護の対象となるのは、氏名、住所、写真等だけとは限りません。 人に知られたくない過去の黒歴史も、プライバシーに含まれる場合が多いです。 例えば、自己破産の履歴や過去の逮捕歴・前科は典型的なネガティブ情報です。 これらも、一定の期間が経過した後は、原則として「個人情報」に含まれるというのが一般的な考え方です。 しかし、簡単に削除できない場合も多いです。 予算があるなら、とりあえず逆SEOで対応するのも一つの手です。

会社名を守る

ネット社会において、企業はあらゆる人たちにネットで会社名を検索されています。 社名検索の１ページ目にどのようなサイトがあるかによって、企業のイメージが大きく左右されます。 いきなりネガティブなサイトが出てくると、営業上、極めて大きな損害となります。 就活生もさっさと逃げ出すでしょう。 風評被害や悪評の拡散を防ぐためにも、逆SEOは広報上の必須業務の一つだと言えます。

検索１ページ目を改善

検索結果の１ページ目でしっかりと会社をPRすることができれば、 ブランドイメージの向上や取引拡大のチャンスが広がります。 当社（WEB広報）の逆SEOでは、 オウンドメディア、情報メディア、SNS等を組み合わせながら、 検索上位をポジティブな顔ぶれへと入れ替えていきます。 私たちはこれを、「検索ポートフォリオ対策」と呼んでいます。

「裏技」から「本質」の時代

近年、SEOは「裏技」から「本質」の時代へと大きく転換しました。 Google等の検索エンジンが、リンクなどの技術面より、 「サイトの中身」「検索ユーザーから支持率」などを圧倒的に重視するようになったためです。 いかに意義深い内容の文章を書き、見やすいように配置・表示するかが、最も重要になっています。

とりわけ法人名の対策は中身勝負

とりわけ法人名の検索対策は、掲載されている文章の有益性が、厳しい視点で問われます。 会社の宣伝のような内容ばかりでは上位を埋めることはできないばかりか、かえって炎上を引き起こします。 公平な第三者的立場から見て「読んでためになる」「役に立つ」コンテンツを発信していくことが欠かせません。

ドメインの貢献度

対策で使用する「ドメイン」の価値も、検索ポートフォリオ改善の成否を左右するファクターです。 圧倒的に支持され、長期にわたって愛され続けるページ群を備えたドメインは、 とりわけ法人名で上位進出を図るうえで強力な武器になります。

作家性

ドメイン強化策も、オタク的な技術力よりも、作家性や構想力・構成力が問われます。 リンクやタグなどの技術的な問題よりも、「一つの文章、あるいはアート作品としてWEBページにどれだけ価値があるか」という観点でドメイン価値を高めるべきです。

重層ドメイン（マルチドメイン）時代

いずれにせよ、逆SEOにおいて重層ドメイン（マルチドメイン）の活用は必須です。 現在のネット社会にいては、業種を問わず、多くの企業が複数のドメインを運用する必要に迫られています。 Googleなどの主要な検索エンジンでは、数個のドメインだけで検索上位を占めることが事実上、不可能だからです。 自社で複数のドメインを持ち、しっかりと運用していれば、社名検索において３、４位以降も自社のサイトで埋めることができます。 私共、WEB広報では、マルチドメイン方式による多層的なメディア網の構築を提案しています。

評判、口コミ

また、会社名単独での検索に加えて、「評判」などのキーワードを組み合わせた検索の対策もたいへん重要です。 例えば「社名＋評判」で検索したとき、 例えば悪質なライバル企業が捏造したような偽口コミ等が表示されていると、 イメージダウンへと直結します。

複合キーワード対策

このような「複合キーワード」での逆SEOは、単一ワードでの対策よりもはかるかに難易度が高くなります。 当社のように長年の実績が専門業者にご依頼いただくことが不可欠といえるでしょう。

スパム的なやり方はNG

スパム行為的なやり方で逆SEO対策を進めると、Googleなどの検索エンジンから、ペナルティを科されるます。 とくに、価値の低いSNSアカウントやブログを大量に作ったり、無意味なリンクを一斉に貼ったりするような行為は、 制裁の対象になりやすいです。

「もみ消し」でなく

企業などが逆SEOを行うにあたっては、誹謗中傷を「もみ消す」という発想ではなく、事実をより正確に伝えるという姿勢が大切になります。 つまり、あくまで広報活動の一環として、事実に基づく情報をネット上で積極的に提示し、消費者の皆様などに理解を求めるというスタンスです。 通常のPR活動やコンプライアンスのルールを逸脱することなく、真っ当な言論活動の一環としてSEO・逆SEOを展開するのであれば、検索エンジンからペナルティを科されることもありません。

ネガティブSEOとは

逆SEOと似たような言葉に、「ネガティブSEO」というものがあります。 これは、企業などが同業他社のサイトの検索順位を、意図的に引き下げる対策のことです。

倫理的に問題あり

「逆SEO対策」が自分たちについての不当な誹謗中傷サイトを引き下げる「防衛策」であるのに対して、 ネガティブSEOは、他サイトに対して「攻撃」を仕掛ける行為です。倫理的にもコンプライアンス的にも重大な問題があります。 当社では、ネガティブSEO対策のような攻撃型のサービスは一切提供しておりません。

【SEO史トピック】Google検索順位と「リンクの死」

私たち（株式会社WEB広報）は、検索対策において最も重要なのは、「コンテンツの価値」だと考えております。 これまで様々な「メジャーキーワード」「ビッグキーワード」において検索上位表示を達成し、 多数の国民の皆様にサイトをご愛用いただいてきた経験から得た一つの結論です。
この経験則は、Google等の検索エンジンの歴史的な流れとも合致しています。 検索順位の決定方式において、当初は「リンク」が大きな意義を持ちましたが、近年、その重要性は著しく低下しました。 そこにいたるまでの歴史を振り返ってみましょう。

検索エンジンに起きた革命

共同創業者ラリー・ペイジの「着眼点」

検索エンジンの歴史において最も重要な組織は、米Googleです。 このGoogle創業の原点は、スタンフォード大学の寮で生まれた「ある問い」にありました。 インターネット黎明期の1996年、博士課程に在籍していた学生のラリー・ペイジは、 ウェブページ同士を結ぶ「リンク（Hyperlink）」の構造に注目しました。 彼が掲げた研究テーマは「デジタル図書館プロジェクト」。 「ウェブ上の全てのサイトをダウンロードし、リンクのつながりだけを抽出したらどうなるか？」という学術的な探求心から、同じ寮に住むセルゲイ・ブリンと共に研究プロジェクトを始めました。

仮説：人気サイトからのリンクは「投票」である

ペイジは、学術論文の世界において定着している「引用数が多い論文は優れている」との評価軸を、ウェブに応用するという発想を抱きました。つまり、「あるページへのリンクは、他者からの『支持投票』とみなせるのではないか？」という仮説です。「多くのサイトからリンクされているページは良質な情報である可能性が高い」というわけです。
しかも、リンクの数の多さでなく、「すでに人気のある信頼性の高いサイト」からリンクされていることが重視されるべき、というアイデアも同時に掲げました。
これは、「キーワードの出現回数」などの短絡的な基準に頼っていた初期の検索エンジンの常識の一歩も二歩も先を行く発想でした。

システム名「PageRank（ページランク）」

この仮説に基づき、ペイジとブリンは、ウェブページの重要度を測るアルゴリズムを構築しました。 このアルゴリズムは、ページの順位（ランク）とラリー・ペイジの名を掛けて「PageRank（ページランク）」と名付けられました。 1997年秋、この技術を搭載した検索エンジンに「Google」という名前が与えられ、 スタンフォード大学の学内ネットワークで公開されると、瞬く間に学生たちから絶大な支持を得ました。

当時の「検索の常識」とは？

Googleが登場する以前、インターネットの世界は「群雄割拠」の状態であり、多くの企業が覇権を争っていましたが、ユーザーは「探したい情報が見つからない」というストレスを抱えていました。 Googleが「PageRank（ページランク）」という革命を起こす直前、世界にはどのような検索エンジンが存在していたのか、見てみましょう。以下は、主要なプレイヤーの一覧です。

初期（黎明期）の検索エンジンの一覧（1990年代半ば～2000年代初頭）

なぜGoogleが圧勝したのか

（１）「ポータルサイト化」の罠と失敗

上記の一覧にある初期の検索エンジン（ヤフー、エキサイト、ライコスなど）の大半は、途中から検索そのものではなく「総合ポータルサイト化」による囲い込み競争へと走りました。 彼らの戦略は、天気予報、ニュース、株価、占い、チャットなど、あらゆるコンテンツをトップページに詰め込み、ユーザーをサイト内に長時間滞在させること（スティッキネス＝粘着性）で、バナー広告の表示回数を稼ぐというものでした。

ITバブル崩壊と「重すぎる」画面

しかし、このモデルは早々に崩壊します。 オンライン広告全体の約７割を出稿していたドットコム企業の多くが、2000年春のネットバブル崩壊とともに経営不振に陥ると、広告収入に依存していたポータルサイトの経営も連鎖的に悪化しました。 何より致命的だったのは、機能過多で画面表示が遅くなり、本来の目的である「検索」がおろそかになったことです。ユーザーは「情報を探したいのに、余計なものを見せられる」ことに疲れ果てた状態になりました。

（２）従来の「ロボット型」の限界とスパム

一方、Google以前の「ロボット型検索エンジン（アルタビスタ等）」にも、技術的な限界がありました。 コンピュータの自動プログラムがネット上のHPを収集するまでは良かったのですが、順位付けの基準が単純すぎたのです。 当時は「そのキーワードがページ内に何回登場するか（出現頻度）」や「メタタグに何が書かれているか」を重視していました。

アルタビスタがゴミ箱に！？

その結果、検索順位を上げるためにキーワードを無意味に羅列するなどのスパム行為が横行しました。 ユーザーは検索するたびに「膨大なゴミのリスト」を突きつけられ、途方に暮れることになりました。 登録型に比べ情報量は圧倒的ですが、肝心の「正解」に辿り着けない――それが当時のロボット型の限界でした。

（３）圧倒的な「質の勝利」

この閉塞感を打破したのが、前述したGoogleの「PageRank（ページランク）」です。 創業者ラリー・ペイジ氏とセルゲイ・ブリン氏が持ち込んだ「学術論文の引用評価」という概念は、スパムだらけのウェブに秩序をもたらしました。

• 「多くのサイトからリンクされているページは、重要度が高い」
• 「重要なページからリンクされているページは、さらに重要度が高い」

この「リンク＝他者からの客観的投票」という指標を取り入れたことで、Googleはキーワードの出現回数に騙されず、人間が「良質だ」と感じるサイトを魔法のように上位表示してみせました。 他社がポータル化で画面を埋め尽くす中、Googleは「白い画面に検索窓だけ」という超シンプルな操作画面＝UI（ユーザー・インターフェース）を貫き、徹底的に「検索順位の質」と「表示スピード」にこだわり抜いたのです。

深層ウェブとインデックスの壁

もっとも、Googleとて万能ではありませんでした。 2000年代半ばの時点でも、数百億を超える世界中のウェブサイトの中で、大手検索エンジンが定期的に情報収集（インデックス登録）できているのは全体の２割程度（表層ウェブ）にとどまっていると見られていました。 残りの８割はデータベースの奥底にある「深層ウェブ」であり、当時の技術では到達困難でした。 しかし、Googleはその限られた２割の中で、ユーザーにとって最も価値のある数％を的確に提示することで、ユーザーの信頼を勝ち取ったのです。

（４）検索エンジン戦争の終結とビジネスの確立

結局、検索エンジン戦争はGoogleの圧勝に終わりました。 その要因は、創業者２人の「検索品質への執念」と、2001年にCEOとして招かれたエリック・シュミット氏によるビジネス面での手腕が見事に融合した点にありました。

「AdWords」という発明

シュミット氏は、オーバーチュアが考案した検索連動型広告をさらに洗練させ、「AdWords（アドワーズ）」として収益化しました。 ユーザーの邪魔をするバナー広告ではなく、検索意図に寄り添ったテキスト広告を表示するこのシステムは、Googleに莫大な利益をもたらしました。そしてその利益をサーバー増強や技術開発に再投資するという「無敵のサイクル」が完成したのです。 「ポータル（滞在させる）」ではなく「検索（すぐに目的の場所へ飛ばす）」ことに徹したGoogleが、逆説的に最も多くのユーザーを惹きつけることになった、ということです。

日本の敗北

アメリカに抜かれ、独占を許す

Googleの登場以前、日本の情報検索や解析の研究は、アメリカよりも盛んでした。 しかし、ビジネスモデルの構築につながりませんでした。 様々な技術要素を組み合わせてこそ動き出す「仕組みづくり」に失敗したのです。 研究開発の水準は維持されながらも、人的・資金的なリソース面では縮小傾向になりました。 その間、Googleなどの米国勢が世界市場をほぼ独占してしまいました。

「日の丸検索エンジン」の挫折

この後、日本では、役所が主導して「日の丸検索エンジン」を目指しました。 例えば2005年12月、経済産業省商務情報政策局長の私的研究会として「情報大航海時代研究会」が発足。2006年6月には研究会が産官学コンソーシアム「情報大航海プロジェクト」に発展しました。 コンソーシアムには東京大学、早稲田大学などの研究機関のほかIT、メディア、通信など38企業・団体が参加しましたが、成果が出ず、失敗に終わりました。（参考：首相官邸／経済産業省商務情報政策局の資料）

20年後の大転換

リンクよりコンテンツを評価

その後、2020年前後に検索エンジン・アルゴリズムの大きな転換期が到来しました。 Googleの検索順位において、「リンク評価」の重要性が低下したのです。 創業の原点ともいえる「ページランク」は、「コンテンツ評価」などに主役の座を奪われました。

「中身重視」という精神は不変

「不自然なリンク」「無意味なリンク」は無視されるどころか、ますます有害（減点要素）なものとして扱われるようになっているようです。それでも、価値の高いコンテンツの本文内に「参照元」として掲げられるリンクは依然として有益だと思われます。いうなれば、「ページランク」というシステムそのものは縮小したものの、その背景にあった「中身重視」という精神やコンセプトは、一段と重要になったといえるでしょう。